余剰買取終了後の再考

現在、ガソリン代で年間13万、電気代で10万かかっている。電化上手がなくなったら電気代は年間13万になるだろう。太陽光の余剰買取が終わっても余剰電力は8円なら買い取ってもらえそうだから現状年間7000kWh売っているので5万6千円戻ってくる。つまり今のままなら年間電気代は7万４千円。エコキュートを昼に動かせば年間1300kWh分購入を浮かせるが売電が減る。差額を21円とすれば２万７千円浮くので年間電気代は4万7千円。リーフがなくても電気代だけならここまで下がる。

その状態で年間5700kWH売っている電気をうまく電気自動車で活用できればガソリン代13万を浮かすことができる。量的には電気自動車の年間必要な電気量は4500kWh程度で十分間に合うのだが、車を使っている間は充電できないし、充電が満杯でも充電できないので昨日の計算では、太陽光の電気は2500kWh程度しか充電できない。残り2000kWhは深夜に買う必要があり、29円なら58000円かかる一方、昼の売電量は2万円減る。13万円かかっていたのが7万8千円になる。5万円しか浮かない。（ま、仮にすべて充電できたとしても13万は浮くが売電が４万減るので9万円しか浮かない。一方電化上手が使えれば購入に3万4千円、売電減が2万円で5万4千円になり7万6千円浮く。）

合わせて12万5千円。昨日のV2Hを導入した場合とほぼ同程度。V2Hは少なくとも導入の意味はないようだ。また、太陽光から半分程度しか充電できないしV2Hも使わないわけだから長距離走行可能な純ＥＶにする必要もあまりないかも知れない。

そうなると電気自動車の候補はかわってきてプリウスやアウトランダーなどのＰＨＶと軽のi-Mievも考えられる。ＰＨＶは６０ｋｍぐらいは電気で走れる。年間の自動車利用のうち６０ｋｍ以下の利用が約半分なのでガソリン代は半分6万5千円になる一方売電が2万円減るから8万５千円のコストになり４万5千円浮く。例によって使っているときは充電できないし、容量がないからいっぱいになってしまえば充電できないが、それでも年間3万円はPHVでも浮く計算だ。

軽のi-MiEVは航続距離８０ｋｍくらいなので上記半分の用途に使え同じくコストが4万5千円浮く。一方、別にガソリン車が必要になるから保険代や自動車税等が別にかかるので4万5千円くらい余計にかかってしまうだろう。得にはならなそうだ。

結論としては、電気の使い方を工夫するだけで結構な電気代削減はできるが、電気自動車やＰＨＶを導入してもたいしたコスト削減にはつながらず、導入コストを相殺することはできない。車を買い替えないのが一番お得だが、買い替えるならＰＨＶが使い勝手の点でいいかも知れない。2022年での電化上手の有無、余剰電力買取価格、ＥＶやPHVの中古車価格、あるいは家庭用蓄電池等の価格を見て判断することになるだろう。